リサイクルショップで買取できないものは？査定前に知っておきたいアイテム集
リサイクルショップと聞くと、ブランド品・洋服・家具など、依頼すればいろいろなものを査定してくれるイメージがありますよね。
でも、実際に品物を持ち込んでみると、買取不可となるケースは珍しくありません。
リサイクルショップは、それぞれのお店で買取できるアイテムのルールを定めているため、ルールにそぐわないものは買い取ってもらえません。
せっかく査定をお願いしたのに断られると、持ち込んだ分だけ時間の無駄になりますから、あらかじめ多くのリサイクルショップで買取できないものを知っておくと安心です。
この記事では、リサイクルショップで金額がつけられない・査定できないものについて、代表的なものをいくつかご紹介します。
買取できないものはお店によって違う
一口にリサイクルショップといっても、たくさんのお店があり、それぞれで買取できるもの・できないものは違ってきます。
・古着や洋服をメインに取り扱っているお店
・家具や家電をメインに取り扱っているお店
・ブランド品をメインに取り扱っているお店
・本やゲームなどをメインに取り扱っているお店
上記の通り、売りたいものによってお店が変わってきます。
また、お店がメインで取り扱う品物について、具体的な条件を細かく定めている場合もあります。
例えば家電の製造年数のように、一定期間が過ぎると商品として買取が難しくなってしまうケースは意外と多いので、長年使い続けた家電を売ろうと考えている場合は事前に確認が必要です。
そのほか、基本的に自分以外が身に付けることのできないオーダーメイド商品や、法的にNGなものなど、リサイクルショップでNGを出すケースは多岐にわたります。
こういった部分は事前にチェックできるものですから、基本的な知識としてNGケースを知っておくと、不用品の処分を効率的に進められます。
買取できない商品の主なジャンル
リサイクルショップに品物を持って行くと、デザインが古い・汚れがひどい・破損しているなどの物理的な理由で断られるケースは少なくありません。
こういったNGケースは、実際に品物を見せてみないと判断できないことも多いことから、売り手としては手間を省けない部分があります。
しかし、お店側のポリシーでNGとなるケースを事前に知っていれば売り手の手間を省くことができます。
お店によってそもそも取り扱いがない場合を除き、買取できない商品のジャンルの多くは、なぜその品物が買取できないのか、比較的分かりやすい理由があります。
以下に、具体的な買取不可の理由について、主なものをご紹介します。
リユースが難しいもの
リサイクルショップは、買い取ったものを他の誰かに売ることで利益を出しています。
よって、リユースができない（売れそうにない）ものは、買取不可となるケースがあります。
具体的には、以下のようなものが該当します。
・破損箇所がある植木鉢
・名前の入ったスーパーの箱
・劣化したゴルフバッグ
・新品以外のトイレチェア
・使用済み液体洗剤、インクなど
・ビデオテープ
これらを見る限り、新しい持ち主がそのまま使い始めるのにふさわしくないものが、買取不可と判断されるものと推察されます。
自分以外の誰かが使いたいと思わないであろうものは、基本的にNGだと考えておくと分かりやすいかもしれません。
法律でNGとなるもの
次は、法律で明確に取り扱いが禁じられている品物についてです。
常識に照らし合わせて分かるものから、一見OKに思えるものまで、主なNGアイテムをご紹介します。
ナイフ、エアガンなど凶器となるもの
ナイフやエアガンは、アウトドア・サバイバルゲームなど趣味で用いられることもありますが、不特定多数のお客さんが足を運ぶリサイクルショップにおいて、かんたんに誰にでも売れるものではありません。
青少年育成条例では「有害がん具」として、地方自治体が青少年に対する販売を禁止しています。
青少年とは、一部の例外を除いて満18歳に達するまでの人が対象となり、例えば神奈川県の条例では以下の通り定められています。
（有害がん具類の指定及び販売等の禁止）
第15条 知事は、がん具類の形状、構造又は機能が次の各号のいずれかに該当すると認めるときは、当該がん具類を有害がん具類として指定することができる。
(1) 青少年の性的感情を著しく刺激し、その健全な育成を阻害するおそれがあるもの
(2) 人の生命又は身体に危害を及ぼし、青少年の健全な育成を阻害するおそれがあるもの
───────────中略───────────
（保護者等の通知義務）
第47条 青少年が覚せい剤、麻薬、大麻及び凶器を所持し、若しくはこれを使用していると認められるとき、又は毒物及び劇物取締法施行令（昭和30年政令第261号）第32条の2に規定する物をみだりに摂取し、若しくは吸入し、若しくはこれらの目的で所持したと認められるときは、保護者及び教育担当者は、速やかに児童委員、警察官その他の職員に通知し、その指示を受けなければならない。
※出典元：神奈川県青少年保護育成条例｜神奈川県
こうした事情から、以下のような凶器となるおそれがあるものは、リサイクルショップでの取り扱いが認められていない場合があります。
・ナイフ類（殺傷力の高いダガーナイフなど）
・警棒（伸縮可能なものなど）
・ボウガン
・スタンガン
・ナックル
また、成年であればOKかと言えば、もちろんそうではありません。
以下のような、銃刀法違反となるものは、取り扱いできないお店が多い傾向にあります。
・エアガン（人にほとんど傷害を与えない威力のものを除く）
・モデルガン（内閣府令で定められた措置が施されたものを除く）
・刃が15cm以上の刀、やり及びなぎなた
・刃が5.5cm以上の剣
・飛出しナイフ
・刃の長さが6cmを超える刃物（包丁類を除く）
ブランド品の模倣品など
海外のお店や通販サイトなどで、相場から考えて「異常に安い値段」で売られているブランド品を見たことはありませんか？
そのようなケースでは、模倣品が売られている可能性があります。
模倣品とは、特許権や商標権などの知的財産権を侵害した製品のことです。
模倣品が市場にまん延すると、製品を製造・販売する企業の利益を損なうだけでなく、消費者にも実害を及ぼす可能性があります。
ただ、場合によっては、消費者が模倣品だと知らずに購入してしまうケースもあるでしょう。
その点で持ち主が罪に問われることはありませんが、市場に出回らせるのは当然認められないため、リサイクルショップで買取できないものだという認識は持っておくべきです。
官給品
官給品とは、公務員として働いている人が、政府から支給・貸与されるもののことです。
リサイクルショップで該当するものとしては、自衛官・警察官が着用する制服などが該当します。
官給品の取り扱いは厳しく定められており、自衛官が官給品を紛失した場合、発見されるまで捜索活動を続けなければならないほどだと言われています。
このような事由から、特段の理由がない限り、官給品が市場に出回ることはありません。
ただ、規律が所属によってまちまちというケースもあるようで、例えば自衛官がノーアイロン生地の略衣を私物として購入することは認められている場合があります。
もちろん、購入する際は身分を明かした上で購入しなければなりません。
以上のような理由から、官給品をリサイクルショップで買い取ってもらうことは難しいでしょう。
PSC／PSE／PSTG／PSLPGマークのない品物
普段の生活で日常的に使われている品物であっても、買取がNGとなる場合があります。
具体的には、消費者の生命・身体に対して特に危害を及ぼすおそれが多い製品について、国の定めた技術上の基準に適合していないものが該当します。
技術上の基準に適合していることを証明するマークは、以下のようなものが代表的です。
・PSCマーク
・PSEマーク
・PSTGマーク
・PSLPGマーク
PSCマークの対象となる「特定製品」は、合計10種類となります。
・家庭用の圧力鍋、圧力釜
・乗車用ヘルメット
・登山用ロープ
・石油給湯器
・石油風呂釜
・石油ストーブ
・乳幼児用ベッド
・携帯用レーザー応用装置（レーザーポインター等）
・浴槽用温泉循環器
・ライター
そのほか、PSEマークは電気製品、PSTG・PSLPGマークはガス製品が対象となります。
これらのマークが確認できない場合、リサイクルショップで買取不可となるおそれがあるため、あまりに古い機器は買取依頼を控えた方がよいでしょう。
薬機法に違反するもの
メルカリなどのフリマアプリで出品経験がある人の中には、薬機法違反となるケースで出品を取り上げられた人もいるかもしれません。
例えば、血圧計・低周波治療器などを使わなくなったからといって、フリマアプリで出品することはできません。
これはリサイクルショップでも同様で、ほかには日本語表記のない香水や化粧品などもNGとなります。
また、香水の場合は購入して2年以内という条件が設けられている場合もあります。
防犯登録が抹消されていない自転車
自転車は、リサイクルショップで売ることができる品物の一種ですが、買取には条件があります。
その条件とは「防犯登録の抹消がされているか」どうかです。
自転車を処分する場合、防犯登録所の看板がある自転車販売所、もしくは交番・駐在所・警察署で手続きが必要です。
もし、解除されないまま自転車が別の人物に転売されてしまった場合、犯罪などに用いられた際、トラブルに巻き込まれるリスクがあります。
よって、リサイクルショップ側では、保証書・防犯登録証など過去の所有を証明する書類を必要とします。
家電リサイクル券が発行されているもの
家電は買取に条件がある場合が多く、すでに家電リサイクル券を発行してしまっているほど古いものは、基本的に買い取ってもらえません。
リサイクルショップではなく、指定の引取業者などに依頼して、家電を処分する必要があります。
希少動物、植物の関連品
ワシントン条約に違反している・もしくはレッドリストで絶滅危惧種にカウントされている動植物が使われている商品は、取り扱い不可としているリサイクルショップが多く見られます。
例えば、象牙の加工品や希少動物の毛皮などが該当します。
ワシントン条約は、絶滅のおそれがある野生動植物の種を保護する目的で採択された条約で、対象となる動植物に応じて、取引には厳しい規制が設けられています。
また、レッドリストは、国際自然保護連合（IUCN）や環境省・地方公共団体・NGOなどが作成している「絶滅のおそれがある野生生物の種のリスト」です。
ただ、すべての取引がNGとなるわけではなく、所定の手続きを経て登録書などがある品物の場合は、OKとなるケースもあるようです。
※ワシントン条約について｜経済産業省
※レッドリスト｜環境省
理由があってNGなもの
法的な観点からは違法と判断できないものの、諸々の理由から買取NGとなる商品もあります。
以下に、主なものをご紹介します。
オーダーメイド衣類・家具
オーダーメイド品は、それぞれの体型や用途に合ったものを製作しているため、万人が着たり使ったりするのには適していない場合があります。
例えば、オーダーメイドで作られた衣類は、着用者のサイズを細かい部分までチェックした上で作り込まれているので、万人に合うサイズのものではありません。
また、オーダーメイド家具は量産品と違って修理に必要な部品が生産されていない可能性が高く、傷・破損部分があると買取が難しくなります。
特に、家具メーカーではなく個人で作った家具になると、品質に対する信頼性に乏しいと判断され、買取を断られるかもしれません。
制服／ユニフォーム
官給品がNGであることは先に述べましたが、学校や企業の制服・ユニフォームについても、買取を断られる場合があります。
こちらは、そもそもニーズが極端に少ないのと、悪用されるリスクを想定してのことと推察されます。
使用済み肌着（衛生面の問題）
使用済み肌着に関しては、主に衛生面の問題から、そもそも査定の対象外とされます。
感染症の中には、洗濯しただけでは消毒が不十分なものもあるため、感染症を防ぐ意味でも致し方ない判断と言えるでしょう。
剣道着や柔道着など特殊な用途に使う衣類
剣道着・柔道着は、汚れ・臭いなどが残りやすく、多くのリサイクルショップで買取を認めていないようです。
ただ、一部NPO法人では柔道着の寄贈を受け入れているところがあるため、査定よりも寄贈先を探した方がよいでしょう。
※特非）JUDOs
製造から一定期間を経過した家具・家電（5～10年）
製造されてから一定期間（5～10年ほど）が経過した家具・家電は、利用できるかどうかを問わず、NGとなるケースが多いようです。
耐久性・残存寿命などの問題などから、査定を受け付けていないものと推察されます。
ただし、オーディオ・LDプレイヤー・照明器具などは、10年を経過していても売れる場合があるようです。
製品として機能していないもの
先にあげたもの以外でも、破損・劣化などの理由で製品として機能していないものは、買取を拒否される可能性が高いでしょう。
基本スタンスとして、親しい人にあげようと思った際に悩んでしまうようなら、売るよりも廃棄を検討したいところです。
お店によって判断が分かれるもの
査定対象となる商品の中には、リサイクルショップの方針によって、売れるかどうか判断が分かれるものもあります。
以下に、主なものをご紹介します。
飲食物やお酒
飲食物・お酒については、取り扱いを行っていないリサイクルショップが目立ちます。
品物を適切に保管できないことが、主な理由と推察されます。
ただ、一部例外もあり、ウイスキーなどの蒸留酒は未開封に限りOKとするお店もあります。
ウイスキーのレアな銘柄にはプレミアがつくなど、コレクションとしての性質もあるため、自宅で眠っているウイスキーがあるなら売却を検討してみるのも一手です。
PC／タブレット／スマートフォン／携帯電話
PC・タブレット・スマートフォン・携帯電話などは、買取そのものがNGとなっているわけではないものの、買取にあたりいくつか条件があるケースが見られます。
具体的には、利用制限やパスワード解除ができないなど、新しい所有者が使用できない状態になっている場合が該当します。
CD／DVD／ソフトウェアなど
CD・DVD・ソフトウェアに関しては、こちらもすべての品物がNGとはならず、海賊版・ダビング済みなど、著作権侵害の可能性があるものが買取不可となります。
そのほか、年齢制限が設けられているものも、買取不可となる場合があります。
金庫
意外かもしれませんが、金庫をリサイクルショップに売ることはできません。
また、耐火機能を備えている金庫は、不燃ごみ・粗大ごみとして捨てられません。
そのような理由から、リサイクルショップでは査定してもらえない傾向にあります。
ただし、金庫を専門に引き取る・買い取る業者はありますから、金庫の処分に悩んでいるなら専門業者に依頼した方が早いでしょう。
出張／宅配買取
お店によっては、出張・宅配買い取りを行っているところもあります。
こういったサービスを利用する際に注意したいのは、サイズに制限があることです。
大きさ1m以上・重さ10kg以上など、具体的な数字を出しているところもありますから、出張・宅配サービスを選ぶ際は事前に公式サイトなどをチェックしておきましょう。
リサイクルショップに品物を買い取ってもらえる確率を高めるには
ここまで、リサイクルショップで買取できないものをご紹介してきましたが、買取できるものでもタダ同然で買い取られるケースは珍しくありません。
リサイクルショップに査定を依頼して、品物を買い取ってもらう確率を高めるためには、以下の点に注意が必要です。
箱や付属品はそのままにしておく
商品が入っていた箱や、同じ箱に入っていた付属品などは、捨てずにそのまま残しておくべきです。
箱・付属品の有無で値段が大きく変わってしまうことは珍しくないため、なるべく「買った時の状態」を維持して査定に臨みましょう。
できるだけ家で寝かせずに売りに行く
品物を売りたいと考える場合、当然ながら早ければ早いほどプラスに働きます。
家具・家電のように、一定期間が過ぎると売れなくなってしまうものもありますから、不要と判断したら早めに売却の決断をしたいところです。
ジモティーなどの広告掲示板を使う
お店では値段がつかないものでも、ジモティーなどの広告掲示板で買い手をつのると、思わぬところから相談を受けるかもしれません。
自転車など、小規模で中古品の販売・買い取りを行っているお店がジモティーに広告を出している場合もあるので、気軽にチェックしてみることをおすすめします。
おわりに
せっかくリサイクルショップまで足を運んだのに、持ち込んだ商品が売れないと分かると、落ち込んでしまいますよね。
しかし、お店も商売ですから、売れないものは断られてしまうのが現実です。
ただ、あらかじめ何が売れないのかを知っておけば、その分だけ処理・処分の手間を省くことができます。
特に、大物家電などは売れないと分かったときのショックも大きいですから、事前の情報収集が大切です。
参照リンク：
買取できないもの｜エコリング
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